合同会社ABC研究所について

　これまで自閉スペクトラム症をはじめとする発達障がいの行動支援に役立つ最新の知見を国内外で学び実践してきましたが、まだまだ福祉、教育、医療の現場では、その知見が生かされていない現状があります。発達障がいそのものは医学的に根治することはできませんが、行動を変えその人らしく生き生きと生活を送ることはできます。

　ABC研究所では、発達障がいの人や家族を支援するために応用行動分析という学問を活かしています。行動分析学というのは、生体の行動がなぜ、どういう環境条件で生じるのかを科学的に探求している学問です。その行動の科学を人間の社会生活に応用して研究している分野が応用行動分析です。応用行動分析の利点の1つは、”行動”というキーワードで物事を理解し、改善のための手立てを具体的に探っていけることです。

　たとえば、特別支援教育の分野で個別支援計画や個別指導計画というものがあります。児童・生徒の支援のためにどういう内容をどのように教えるかを計画するものです。行動分析学では、”積極的になる””元気に頑張る”というような抽象的で曖昧な目標は立てません。あくまでも具体的、かつ実現可能な目標を立てます。身辺自立の分野で何を教えるか？となった時に、その生徒のスキル、ニーズ、優先順位というものを考慮します。スキルを評価するには行動観察が重要です。ニーズと優先順位から”自分で靴下をはけるようになる”という具体的な行動目標を立てたら、実際に自分でどの程度靴下がはけるのかを課題分析します。そしてどういう環境条件や支援を行うと目標が達成できるようになるかを計画して実行します。実行中も行動の観察と記録をして、変化を把握します。そして徐々にゴールに近づけていくのです。

　このように行動というキーワードに落とし込んで、物事を理解し手立てを考えていくことで、様々な社会の問題に取り組むことができるのです。実際、応用行動分析の分野では、障害児教育のみならず、一般の教育や福祉、医療リハビリ、交通問題、自己管理、ビジネスなどに広く応用されています。​

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　私は、応用行動分析を基にした自閉症・発達障がいの人、その家族、専門家、周囲の人たちに役立つ支援サービスを提供し、そのような情報や考え方を普及させ、より良い社会に変えていくために「ABC研究所」という事業を立ち上げました。ABCが意味するのは、
A：Able（可能である、できる）、Accordance（調和）
B：Behavior（行動）
C：Change（変革）Challenge（挑戦）Cooperation（協力）
で、人々の可能性を引き出すために、行動と環境の調和を目指した学びを支援する事業体です。平成29年2月21日より個人事業から合同会社という法人として再スタートしました。応用行動分析は専門用語が多くて難しいという方がいらっしゃいますが決心てそんなことはありません。社会で実際に役立つこの学問を一部の専門家だけのものにするのではなく、多くの人が身近な問題の解決に役立てられるように誰にでもわかりやすく日常の事例を交えて解説します。

　また発達障害の支援には、本人の療育やトレーニングによって認知機能やさまざまなスキル獲得の向上を目指すだけでなく、本人を取り巻く環境（家庭、学校、療育施設、地域社会）のサポートも大切です。そのためには環境の変容、世の中の仕組みの改善も図らねばならないこともあります。どうかよろしくお願いします。

東京工科大学工学部卒業後、ボランティア活動に従事し、心理専門職を目指して広島大学研究生、筑波大学研究生を経て、筑波大学大学院博士課程心身障害学研究科入学。行動療法の小林重雄教授（筑波大学名誉教授）に師事。修士号取得後は、知的障害者通所施設大野城すばる園（野口幸弘所長：現西南大学教授）にて研究活動と同時に非常勤指導員として勤務。その後、国立肥前療養所（現：肥前精神医療センター）心理療法士として勤務後、ウェスタンミシガン大学ABAサマーブーツキャンプ研修、ノースカロライナ大学TEACCH部で1年間の研修などを経て平成14年に西南女学院大学で講師を務める。平成17年に絵カード交換式コミュニケーションシステム（PECS）の普及を目指してピラミッド教育コンサルタントオブジャパン（株）を設立。平成27年に退職し現職。

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